ニュージーンズのダニエル、アドアと共に日本で活動継続 - 法的紛争の中での動向

グループ・ニュージーンズ(NewJeans)のメンバー、ダニエル（Danielle）が所属事務所アドア(ADOR)と共に日本でのスケジュールをこなしている。

19日、音楽業界によると、ダニエルは18日に京都で開催された高級時計ブランドのイベントに出席した。現場にはアドアのスタッフが直接同行したことが確認された。このようなダニエルの動きは、ソウル高等法院が独自活動を禁止する判断を下した直後で注目を集めている。

先立って17日、ソウル高等法院民事25-2部（ファン・ビョンハ、チョン・ジョングァン、イ・ギュンヨン部長判事）は、ニュージーンズのメンバー5人が提起した「独自活動禁止仮処分」異議申請を棄却した。4月、ソウル中央地裁民事合議50部（キム・サンフン首席部長判事）は、アドアが申請した「企画会社地位保全及び広告契約締結禁止」仮処分申請を認める決定を維持し、メンバーたちの異議申請を受け入れなかった。

当時、裁判部は「債務者たちが異議申請を通じて繰り返し強調している主張と証明資料を考慮して記録を見ても、この事件の仮処分決定は正当であると判断される」としてアドア側の手を挙げた。これに対し、ニュージーンズのメンバーたちは控訴状を提出したが、高裁もこれを棄却し、ニュージーンズの独自活動不可方針を確定した。

この決定により、ニュージーンズのメンバーたちはアドアの同意なしに単独で芸能活動や広告契約を進めることができなくなった。アドアと共にしない限り、事実上すべての芸能活動が禁止されたことになる。

これに対し、アドアは「アドアがニュージーンズの所属事務所であることを再度明確に確認していただいた控訴審の決定があった」とし、「裁判所の判断に深く感謝する」と述べた。続けて「今回の決定がメンバーたちが再び『ニュージーンズ』という元の場所に戻り活動する契機になることを願う」とし、「来月でデビュー3周年を迎えるニュージーンズがより大きな飛躍と成長を遂げられるよう、会社は最善を尽くして支援する計画だ」と強調した。

一方、裁判所は4月29日、アドアがニュージーンズを相手に提起した間接強制申請も受け入れ、ニュージーンズがアドアの事前承認なしに独自活動を行った場合、各メンバーごとに違反行為1回当たり10億ウォンをアドアに支払うよう決定した。

これにより、法的紛争の中でニュージーンズは手足が縛られた状態だ。関連する法的訴訟が終わるまで活動自体が不可能であると業界は予想している。ただし、両者の合意の可能性は低いと見られる。先立ってニュージーンズの代理人は、合意の意思を問う裁判部の質問に「すでに信頼関係が破綻し、戻れない川を渡った。依頼人たちと相談してみるが、簡単ではないだろう」と述べたことがある。アドアもまた裁判所の判断を望んでいた。アドア側は「本案であれ仮処分であれ、裁判所が結論を出してくれれば合意はその後に簡単にできると考えている」との立場を伝えた。

チェ・ジイェ テンアジア記者 wisdomart@tenasia.co.kr