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ニュージンス、活動再開の意向を示すも条件は「アドアへの復帰」

24日午後、ソウル中央地裁民事41部(裁判長:キム・ユソン)で行われたアドアとニュージンスメンバー間の専属契約有効確認訴訟の第3回弁論期日で、両者の主張が正面から衝突しました。
この日、アドア側はミン・ヒジン(ミン・ヒ・ジン)前代表がニュージンスの契約解除通知の背後にいると主張しました。グループ「アイルリット」への盗作論争やいわゆる「無視して」事件などは専属契約解除を正当化するための「無理な名分作り」に過ぎないと反論しました。また、「アドアはアーティストマネジメントに関する義務を誠実に履行しており、信頼関係は依然として維持されている」と強調しました。
さらに「ミン・ヒジンがプロデューサーを辞めたという理由で契約が無効という主張は専属契約の本質を曇らせるものである」とし、契約解除の理由として見るのは難しいという立場を明らかにしました。
一方、ニュージンス側は「今回の紛争の発端は2023年4月、ハイブがミン・ヒジン代表を追放するために始めた監査」と反論しました。彼らは「ミン・ヒジンに対する背任疑惑は不起訴で終結し、結果的にニュージンスだけが苦しんだ」と主張しました。
特にニュージンス側は「ハイブに戻れという言葉は、いじめ被害者に『再びその学校に行って耐えろ』という言葉と同じだ」と述べました。また「育ててくれた母親は追い出されたのに、家庭内暴力をしていた父親がより良い母親をつけてくれるから戻れという言葉」と比喩しました。
そして「子供たちを解放してほしい。さもなくば2024年4月、子供たちが信頼していたアドアに戻してほしい」とし、「そうすれば復帰も可能だ。調整手続きを通じてこれを協議できる場が設けられることを望む」と明らかにしました。
両者はこの日の弁論を終え、本格的な調整手続きに入ります。裁判部は8月14日午後2時に非公開調整期日を開くことを決定し、調整が成立すれば裁判上の和解と同じ効力を持ちます。ただし、調整が決裂した場合に備え、裁判部は10月30日を宣告期日として暫定指定しました。