ニュージーンズ、専属契約紛争で敗訴 - ADORとの契約は有効

韓国の人気グループ、ニュージーンズ（NewJeans）が所属事務所ADOR（アドア）との専属契約を巡る法廷闘争で敗訴しました。裁判所はADORの主張を支持しました。

ソウル中央地裁民事合議41部（チョン・フェイル部長判事）は30日午前9時50分、ADORがニュージーンズの5人のメンバーを相手取って起こした専属契約有効確認訴訟の宣告公判を行いました。この日、裁判部は「ADORがミン・ヒジン前代表の解任だけで専属契約を違反したとは見なし難い」とし、ADORに契約違反の素地がないと判断しました。さらにミン・ヒジンについては「ニュージーンズの独立を目的とした世論戦を展開した。ニュージーンズ保護の目的ではない」と指摘しました。

先に裁判部は8月と9月に2回の調停手続きを試みましたが、両者が最終的に合意点を見つけられず、結局この日の本案判決で結論を下すことになりました。

この訴訟は、ニュージーンズ側が昨年からADORの「専属契約違反により契約はすでに解除された」と主張し、独自活動を予告したことから始まりました。これに対しADORは「契約は依然として有効である」として、昨年12月に裁判所に専属契約有効確認訴訟を提起し、本案判決が出るまでメンバーの独自活動を禁止する仮処分申請も同時に行いました。

裁判所はADORの主張を支持し、ニュージーンズ側がこれに不服として異議申請と控訴を提起しましたが、いずれも棄却されました。これにより、本案判決が出るまでニュージーンズのメンバーはADORの承認なしに独自活動を行うことができませんでした。

また、裁判所は5月にADORの間接強制申請を受け入れ、ニュージーンズが独自活動を行った場合、メンバー1人当たり違反行為1回ごとに10億ウォンを支払うよう決定しました。

チェ・ジイェ テンアジア記者 wisdomart@tenasia.co.kr