キム・ソンホ、脱税疑惑に対する説明が逆効果に？専門家の指摘

俳優キム・ソンホの脱税疑惑が浮上する中、キム・ソンホ側の説明が「逆効果」になる可能性があるとの専門家の分析が出た。

キム・ミョンギュ弁護士兼会計士は2日、自身のSNSで「チャ・ウヌの200億ウォン追徴金問題が収まる前に、同じ所属事務所のキム・ソンホの疑惑が浮上した。今回も家族名義の法人を利用した構造で、業界全体に警告を与える事案」と述べた。

キム弁護士は「要約すると、自宅に法人を設立し、法人カードで生活費を決済し、両親を役員に登録して給与を支給したようだ」とし、「所属事務所側の『演劇活動用の法人であり、事業が中断されて廃業中』という説明はむしろ逆効果になる可能性がある」と説明した。

さらに彼は「事業活動がなかったならば、事業費の支出もないはず」とし、「もし事業が停止した1年間に法人カードが使用され、両親に給与が支払われたなら、そのお金は税法上、業務無関係費用（仮払金）となる。廃業したからといって過去の会計記録が消えるわけではない」と付け加えた。

キム・ソンホ側の説明がむしろ論争を拡大させる可能性があるとの指摘も出た。キム弁護士は「結局、核心は『実質』だ。本当に演劇を企画したのか、両親が本当に仕事をしたのかなどについて、きちんと説明しなければならない。きちんと説明できなければ、今回の説明は『脱税疑惑』を『横領・背任論争』に拡大させる火種になる可能性がある」と述べた。

先に1日、あるメディアはキム・ソンホが2024年1月にソウル龍山区の自宅住所地に公演企画を名目に別途法人を設立し、代表取締役を務め、社内取締役と監査役には両親が名を連ねたと報じた。該当メディアはこの法人が実質的な事業活動よりも資産管理と所得分散を目的とした特別目的法人に近いと分析した。また、法人の口座とカードが私的に使用された状況が捉えられ、脱税および資金流用の疑惑を提起した。

これに対し、キム・ソンホの所属事務所ファンタジオは「1人法人は演劇制作および演劇関連活動のために設立されたものであり、決して意図的な節税や脱税を目的とした法人ではない」とし、「実際の事業活動は1年以上前から行われておらず、現在は廃業手続きを進めている」と反論した。