パク・ナレ、元スタッフの告発に法的対応を決意

お笑いタレントのパク・ナレ（41）が、所属事務所の元スタッフによるパワハラ疑惑について「法的手続きを通じて明らかにする」と強硬な姿勢を示しました。

パク・ナレの所属事務所エンパークは5日、公式声明を通じて最近浮上した告発の主体について「約1年3ヶ月間勤務していたスタッフ2名」と明らかにしました。続けて彼らについて「最近、当社を退職し、当社はこれに従って退職金を正常に支給しましたが、退職金受領後、該当スタッフは追加で会社の前年の売上の10％に相当する金額を要求した」と主張しました。

さらに「また、彼らは時間が経つにつれて新たな主張を追加し、パク・ナレ氏と当社を継続して圧迫し、それに伴う要求金額も徐々に増加し、数億ウォン規模に至った」とし、「パク・ナレ氏は共に働いていたスタッフの突然の退職と続く根拠のない主張、増える金品要求、メディアを通じた圧迫により大きな精神的負担とショックを受けている」と伝えました。

1人企画会社未登録に関しては、該当スタッフが虚偽報告をして登録が完了したと思っていたとし、「当社とパク・ナレ氏は運営上不足していた部分を認識しており、誤りがある部分については責任を回避する意図はない」と述べました。

所属事務所側は「当社は小規模な人員で運営される1人企画会社で、最近になって大衆文化芸術企画業登録が遅延している事実を確認しました。該当業務は問題提起をした元スタッフが担当していた部分であり、彼らは当時登録手続きがすべて完了したと虚偽報告をしていたことが判明しました」と説明しました。そして「彼らは退職後、このような内容をメディアに提供し、当社は関連取材の問い合わせを通じて該当状況を正確に認識することができました。運営上の不備については深く反省し、現在適法な手続きを迅速に履行しています」と述べました。

パク・ナレ側は彼らの告発に対して法的措置を取るとし、強硬な姿勢を示しました。「しかし、事実と異なる主張によって不必要な誤解と圧迫が続く状況で、これ以上一方的な要求に引きずられることはできないと判断しました。これにより、法律の検討を経て必要な法的措置を取ることに決定しました」と述べました。

最後に所属事務所側は「一部のメディアで提起された疑惑は今後法的手続きを通じて明確に明らかにされるでしょう。正確な事実関係が確認される前に、推測に基づく報道やそれによる不必要な誤解が拡散され、パク・ナレ氏および関係者に追加的な被害が発生しないよう慎重な報道をお願いします」と付け加えました。

一方、パク・ナレは最近、元マネージャーたちの告発で様々な疑惑に包まれました。元マネージャーたちはパク・ナレが暴言、飲み会の強要など職場内いじめを行い、グラスを投げて怪我をさせたと主張しました。また、病院予約・代理処方の使い走り、業務費未精算なども問題として提起されました。さらにパク・ナレは企画会社登録なしに営業活動を続けていた事実が知られ、告発されました。

チェ・ジイェ テンアジア記者 wisdomart@tenasia.co.kr