キム・ソンホ、広告業界でのボイコット説は誇張か?
俳優キム・ソンホを巡る脱税疑惑により「広告業界でのボイコット説」まで広がったが、業界全体のボイコットの状況は明確には確認されていない。一部では広告主の相次ぐ除外説が提起されたが、実際にはブランドごとに対応が異なっている。

6日、テンアジアの取材結果によると、化粧品ブランドアイメリはキム・ソンホの論争とは無関係に先月31日付でモデル契約が満了した。予定された契約期間が終了し、自然に活動が終了した形だ。

健康機能食品ブランドニュートリディデイはキム・ソンホとの契約を維持する。ニュートリディデイは昨年夏にキム・ソンホと1年の単独モデル契約を締結しており、契約終了時点まで予定通り広告モデルとして活用する方針だ。今回の疑惑に関連して追加の調整計画は現時点ではない。

一方、ファッションブランドビンポールはキム・ソンホが出演した「2026春コレクションティザー映像」を非公開に切り替えた。正確な理由は公開されていないが、業界ではキム・ソンホの脱税疑惑が影響を与えたと見ている。

広告業界でのボイコット説が広がる中、複数の業界関係者は「特定ブランドの個別調整はあり得るが、キム・ソンホを全面的に排除する『広告業界ボイコット』の雰囲気ではない」と伝えた。

先にキム・ソンホは1人法人設立および精算構造に関連して租税回避疑惑に巻き込まれた。該当法人をソウル龍山の自宅住所地に置き、家族を役員に登録して給与を支給したり、法人カードを私的に使用したという疑惑も提起された。

キム・ソンホ側は「過去に前所属事務所から精算を受けたことはあるが、現在は法人運営を中断し、行政的な廃業手続きも完了段階にある」と説明した。

一方、キム・ソンホは13日に開幕する演劇『秘密通路』の舞台に立ち、活動を続ける。